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医療保険はいらない？必要か決める3つの確認

医療保険はいらないのか迷う人向けに、高額療養費などの公的保障、制度外の費用、休業時の収入と貯蓄を確認する順番を整理します。解約・加入を急がない判断材料を紹介します。

公開日: 2026-09-02 / 更新日: 2026-09-20 / ズボラママ編集部

医療保険がいらないかは、貯金額や「高額療養費があるから」という一つの情報だけでは決められません。まず公的保障で抑えられる医療費を知り、次に制度の対象外になる費用と、休業したときの生活費を家計で受け止められるか確認する順番がおすすめです。

保険をすぐ解約したり、急いで入り直したりする必要はありません。今の契約と家計を並べて、不足しそうな部分があるかを見るところから始めましょう。

医療保険が必要かは3つに分けて考えます

確認したいのは、次の3つです。一つずつ分けると、保障が必要な理由と、貯蓄で備えられる部分を混同しにくくなります。

高額療養費制度は、1か月に支払った保険診療の自己負担額が、年齢や所得区分ごとの上限を超えた場合に、超えた分が支給される仕組みです。上限額は一律ではないため、自分の所得区分と加入先の健康保険で確認します。

制度の概要と所得区分ごとの自己負担限度額は、厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」で確認できます。確認日は2026年9月20日です。

ただし、高額療養費があるから民間の医療保険が不要、とまでは言い切れません。高額療養費は原則として保険診療の自己負担を対象にする制度で、家計から出る費用がすべて上限になるわけではないためです。

入院中の食事代、差額ベッド代、先進医療の技術料、通院の交通費などは、高額療養費の対象外になることがあります。実際に必要になる金額は、病状、病院の選び方、通院の頻度、家族の付き添いの有無で変わります。

マイナ保険証を使った場合も、保険診療分の窓口負担を限度額までに抑える仕組みはありますが、食事代や差額ベッド代は別にかかる場合があります。厚生労働省のマイナ保険証に関する案内を確認した日は2026年9月20日です。

ここは「必ず個室に入る場合はいくら」と細かく予想しなくても大丈夫です。急な入院で数万円単位の制度外費用が出ても、すぐ使えるお金から出せるかを家族で考えます。

治療費を貯蓄で払えても、休業で収入が減ると毎月の生活費が続きます。会社員などは勤務先の休業制度や加入している健康保険の給付を確認し、自営業・フリーランスの人は事業が止まったときの生活費を別に考える必要があります。

次の式で、まずは家計の受け止められる期間を見てみましょう。

`すぐ使える預貯金 ÷ 毎月の必須生活費＝生活費を支える月数の目安`

必須生活費には、住居費、光熱費、通信費、食費、保育料、返済など、止めにくい支出を入れます。教育費や習い事なども、休業中にすぐ調整できるかを考えて含めると実態に近づきます。

生活費の備え方そのものは、生活防衛費はいくら必要？家族に合う目安と決め方でも整理しています。毎月の固定費が把握しにくい場合は、固定費と変動費の分け方｜迷う支出を3つに整理するコツから確認すると進めやすいです。

現在加入している保険がある場合は、解約や減額の前に保障内容を確認します。入院日額だけを見ず、支払条件、手術給付金、先進医療特約、払込期間、ほかの保険との重なりを確認しましょう。

この確認で、制度外費用や生活費の不足が大きそうなら、医療保険は備え方の一つとして比較する余地があります。反対に、十分な預貯金があり、収入が途切れた場合にも生活を回せる見通しがあるなら、保障の持ち方を見直す材料になります。

医療保険がいらないかを考えるときは、高額療養費などの公的保障、制度外になりやすい費用、休業中の生活費を順番に確認します。結論を急がず、今の保障とすぐ使える貯蓄を並べるだけでも、自分の家計で備えたい部分が見えやすくなります。

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