当サイトはアフィリエイト広告を利用しています。

クレジットカード読了目安: 約4分

パート主婦のクレカ申し込み方｜年収の書き方と申告の注意点

パート主婦がクレジットカードを申し込むときの年収の計算方法・申し込みフォームの書き方・勤続年数の扱いを解説します。審査基準は非公開のため、正確に申告するための実務に絞って説明します。

公開日: 2026-07-01 / 更新日: 2026-08-20 / ズボラママ編集部

「パート主婦でも申し込めるの？」という疑問に答えます。

先に前提をひとつ。クレジットカードの審査基準は各社とも非公開で、通過率も公表されていません。この記事で「必ず通る」「通過率◯%」といった説明はしません。代わりに、申し込みフォームで迷いやすい年収の書き方など、自分でコントロールできる部分に絞って解説します。

→ エポスカードの申し込み条件を見る

パート収入は申告した方がよい

パートで収入がある場合、その事実は申告してください。カード会社は返済能力を確認するため、次の点を見ていると説明しています。

本人に収入があること
配偶者の収入を含めた世帯の状況
過去の支払い履歴（クレジットヒストリー）

金額の多寡にかかわらず、事実と違う内容を書くことがいちばん避けるべき対応です。「少ないから書かない方がいい」と考える必要はありません。収入があるなら正確に申告してください。

パート収入の年収計算方法

時給制のパートの場合、年収を計算してから記入します。

年収の計算式：時給 × 1日の労働時間 × 月の勤務日数 × 12ヶ月

計算例：

時給1,100円 × 5時間 × 15日 × 12ヶ月 = 年収990,000円（約99万円）

税込みの金額を記入してください。

→ エポスカードの申し込み条件を確認する

申し込みフォームの書き方

「ご職業」欄：「パート・アルバイト」を選択します

「ご勤務先（会社名）」欄：パート先の店舗名・会社名を記入

「勤続年数」欄：現在のパート先での勤続年数を記入（短くても正直に）

「月収」または「年収」欄：計算した年収を記入（税込み）

「配偶者の年収」欄：記入欄がある場合は空欄にせず記入する

勤続年数が審査に与える影響

勤続年数は申し込みフォームの記入項目のひとつですが、どう評価されるかは各社非公開です。ここでは「短いから申し込めない」という誤解だけ解いておきます。

働き始めた直後でも、在籍している事実があれば申し込み自体は可能です。勤続年数が短いことを理由に記入を避けたり、長めに書いたりする必要はありません。実際の年数をそのまま記入してください。

扶養内パートの注意点

年収103万円以下の扶養内パートの場合でも、クレカの申し込みには制限がありません。扶養内かどうかに関わらず、実際の収入を記入してください。

申し込み前に整えておく3つのこと

① 世帯収入を漏れなく記入する

配偶者の年収を記入する欄がある場合は記入してください。空欄にすると世帯の状況が伝わりません。

例：パート年収80万円＋配偶者の年収500万円＝世帯収入580万円

この金額がどう評価されるかは公開されていませんが、書ける情報を空欄にしないことは自分でできる対応です。

② 1枚に絞って申し込む

「パートだから審査が不安」という気持ちで複数のカードに同時申し込みするのは逆効果です。申し込み記録が信用情報に残り「申込ブラック」になる可能性があります。エポスカード1枚に絞ってください。

③ 信用情報をクリーンに保つ

過去のスマホ分割払いやクレカ支払いに延滞がないか確認してください。信用情報はCICやJICCで本人開示請求ができます。心当たりがある場合は、申し込み前に自分の記録を確認しておくと状況を把握できます。

パート主婦がカードを選ぶときの視点

審査の通りやすさは外から判断できないため、通ったあとに使い続けられるかで選ぶ方が現実的です。

エポスカードの場合：

年会費が永久無料なので、使わない期間があっても維持費がかからない
海外旅行傷害保険が付帯（利用付帯／旅行代金のカード払いが条件）
利用実績に応じてゴールドカードへの招待がある

年会費無料は「合わなければ持ち続けても損しない」という意味で、初めての1枚では効いてきます。

まとめ

審査基準も通過率も公開されていないため、外から結果を予測することはできません。できるのは、年収を正確に計算して記入する・書ける欄を空欄にしない・同時に何枚も申し込まないという3点です。その上で、年会費無料など維持しやすい条件のカードから始めるとリスクが小さく済みます。

→ エポスカードを今すぐ無料で申し込む年会費永久無料・最短即日発行・ネット完結

--- 掲載情報は執筆時点のものです。最新情報は各社公式サイトをご確認ください。

当サイトの情報は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融・税務・法務助言ではありません。制度や料金は変更される場合があるため、最新情報は公式サイトでご確認ください。